著書
最低賃金改革  日本の働き方をいかに変えるか』(大竹文雄・川口大司・鶴光太郎 編著)日本評論社(2013年7月)
『法と経済で読みとく雇用の世界 (大内伸哉との共著)有斐閣(2012年3月) .
「雇用の世界を「読みとく」ことの楽しみ」書斎の窓(2012年6月)
書評:『日本労働研究雑誌』(No.627 October 2012)評者:諏訪康雄・法政大学大学院政策創造研究科教授
書評:『自由と正義』(2012年9月号 Vol.63 No,9)評者:松下守男・大阪弁護士会会員
書評:『経済セミナー』(2012年6・7月号) 評者:安藤至大・日本大学大学院総合科学研究科准教授
書評:『労働調査』(2012年5月号)評者:後藤嘉代
書評:『日本経済新聞』(2012年5月20日付) 評者:脇田成・首都大学東京教授
書評:『週刊東洋経済』(2012年5月19日号) 評者:河野龍太郎・BNPパリバ証券経済調査本部長
書評:『読売新聞』(2012年4月29日付) 評者:中島隆信・慶應義塾大学教授
『日本の外国人労動力』 (中村二朗・内藤久裕・神林龍・町北朋洋との共著) 日本経済新聞出版社(2009年6月)


論文

「ミンサー型賃金関数の日本の労働市場への適用」阿部顕三・大垣昌夫・小川一夫.田渕隆俊編『現代経済学の潮流2011』東洋経済新報社(2011年8月)67頁−98頁
「非正規労働者はなぜ増えたか」(浅野博勝・伊藤高弘との共著)鶴光太郎・樋口美雄・水町勇一郎編『非正規雇用改革』日本評論社(2011年6月)63頁−91頁
「年齢階層別失業率変動の国際比較」(村尾徹士との共著)『経済研究』第61巻 第2号(2010年4月)154頁−167頁
「ワークシェアリングは機能するか」(鶴光太郎との共著)鶴光太郎・樋口美雄・水町勇一郎編『労働時間改革』日本評論社(2010年3月)115頁−131頁
「政府統計の接合データの作成と利用」(神林龍との共著)北村行伸編『応用ミクロ計量経済学』日本評論社(2010年2月)131頁−160頁
「最低賃金労働者の属性と最低賃金引き上げの雇用への影響」(森悠子との共著)『日本労働研究雑誌』第593号(2009年12月号)
「最低賃金と雇用」大橋勇雄編『労働需要の経済学』ミネルヴァ書房 (2009年6月)

「高齢者雇用−「エイジ・フリー」の理念と法政策」(森戸英幸との共著)荒木尚志・大内伸哉・大竹文雄・神林龍編『雇用社会の法と経済』有斐閣(2008151-78
「業務請負工活用戦略と生産情報システム:代替・補完効果の検証」(中馬宏之との共著)『一橋ビジネスレビュー』(2007年冬号)66-83
「誕生日と学校成績・最終学歴」(森啓明との共著)『日本労働研究雑誌』
569号(200712月号)29-42
「労働者の高齢化と新規採用」『一橋経済学』第一巻第一号(2006年7月)35頁-60頁
「社会資本は生産性を高めたのか?」『住宅土地経済』61号(財)日本住宅総合センター(2006年夏号)10頁-17頁(大竹文雄・玉田桂子との共著)
「定年の延長または廃止が高齢者就業に与える影響:米国の経験より」
LRL6号(財)全労済協会(20058月号)
「女性従業員比率と企業の収益−企業活動基本調査を用いた分析−」
『経済統計研究』第314(20043)
「年齢差別禁止法が米国労働市場に与えた影響−米国の実証研究のサーベイ」
『日本労働研究雑誌』第521(200312月号)

ディスカッションペーパー
「日本の労働組合は役に立っているか?」労働政策研究研修機構 ディスカッションペーパー07-02 (原ひろみとの共著)

報告書など


コラム
不当解雇の金銭解決の導入に向けて」 『旬刊経理情報』(2016年3月1日号 No.1439)
円城寺次郎記念賞 受賞者論文 正社員制度改革が不可欠」日本経済新聞 経済教室 (2015年12月3日)
賃上げ2巡目の論点 交易条件の改善こそ本筋」日本経済新聞 経済教室 (2015年3月6日)
人と組織の未来 ホワイトカラーエグゼンプションの導入は労働時間を減らすか?」生産性新聞 (2015年2月25日)
数字は語る 17.6% 男性の年収に占めるボーナスの比率」 『週刊ダイヤモンド』(2014年7月26日号)
数字は語る 77.9% 2013年の高等教育機関への進学率」 『週刊ダイヤモンド』(2014年6月7日号)
数字は語る 1076万円 大学教授の平均年収」 『週刊ダイヤモンド』(2014年4月19日号)
数字は語る 3.5% 2012年に結婚した男女のうち一方が外国籍の割合」 『週刊ダイヤモンド』(2014年3月1日特大号)
「日本の賃金体系 年功カーブ、平坦化進む
」 日本経済新聞 経済教室 2014年2月5日
数字は語る 4442円 2011年の時間当たり労働生産性」 『週刊ダイヤモンド』(2014年1月11日新春号)
数字は語る 27位 主要国における解雇規制の厳しさの日本の順位」 『週刊ダイヤモンド』(2013年11月16日号)
雇用を考える 若者と高齢者 6-10」 日本経済新聞 やさしい経済学 2013年10月24日−30日
雇用を考える 若者と高齢者 1-5」 日本経済新聞 やさしい経済学 2013年10月17日−23日
数字は語る 764円 2013年度地域別最低賃金の全国平均額」 『週刊ダイヤモンド』(2013年9月28日号)
数字は語る 60.7% 15〜64歳女性の就業率」 『週刊ダイヤモンド』(2013年8月10・17日合併号)
製造業就業者1000万人割れ 生産性向上努力 緩めるな」 日本経済新聞 経済教室 2013年3月22日
賃金カーブの平坦化は不可避だ」『中央公論 No.665』(2012年12月号)
最低賃金の引き上げは貧困対策として有効か?」 『経済セミナー』(2012年4月・5月号)
『みんな正社員に』では解決しない」『日経ビジネス 新しい経済の教科書2012』
曲がり角の日本型雇用 解雇規制、『試用』中は緩和を」(大内伸哉との共著) 日本経済新聞 経済教室 2012年2月16日
「揺らぐ日本型雇用慣行 正社員の『入り口』拡大急げ」 日本経済新聞 経済教室 2011年8月30日
「日本的雇用は限界間近?」『日経ビジネス』(2010年11月8日号)
「女性活用で業績高めろ」日本経済新聞 若手が説く経済新論 2010年5月14日
「雇用が増えるという誤解」 『日経ビジネス』(2010年5月3日号)
「引き上げ=貧困対策の嘘」 『日経ビジネス』(2009年11月16日号)
「新統計法の施行で広がる経済学の可能性」 『時局』(2009年6月号)
「雇用はどうすればよくなる?」 『週刊ダイヤモンド』(2009年4月4日号)
「労働市場の変化と雇用対策」 『産政研フォーラム』 81号 (2009年Spring) 
「雇用「非正規」の論点 支援はピンポイントで」 日本経済新聞 経済教室 2009年1月21日
「求められるワーキングプア救済策 「最低賃金」より税還付軸に」 日本経済新聞 経済教室 2008年3月5日
「出世を決めるのは能力か学歴か」『エコノミスト』(2007年3月27日号)
「学年単位での競争は公平か」『エコノミスト』(2006年12月19日号)
「多様な人々、多様な食事」
『日本労働研究雑誌』第546(20061月号)
「米国のJob Corpsの経験からわれわれは何を学べるか」
『日本労働研究雑誌』第545(200512月号)
「バークレーの労働経済学」
『日本労働研究雑誌』第544(200511月号)

書評
 櫻井宏二郎著『市場の力と日本の労働経済―技術進歩、グローバル化と格差―』東京大学出版会、『社会科学研究』第63巻第5・6合併号(2012年)
 Alan Krueger and James Heckman "Inequality in America," MIT Press,『経済研究』第57巻第3(2006) 279281ページ
 玄田有史著『ジョブクリエーション』日本経済新聞社、『経済セミナー』200410月号

座談会
平成18年版労働経済白書をめぐって『日本労働研究雑誌』第544号(2007年2/3月号)(石水喜夫・太田聰一各氏との座談会)
「投稿の作法」
『日本労働研究雑誌』第544号(200511月号)(佐藤博樹・中窪裕也・佐藤厚 各氏との座談会)
「学会展望 労働経済学研究の現在 − 2000〜02年の業績を通じて」『日本労働研究雑誌』第512号(20032-3月号)(富田安信・安部由紀子・太田聰一 各氏との座談会)