論文
「最低賃金と雇用」大橋勇雄編『労働需要』ミネルヴァ書房、近刊
「高齢者雇用−「エイジ・フリー」の理念と法政策」(森戸英幸と共著)荒木尚志・大内伸哉・大竹文雄・神林龍編『雇用社会の法と経済』有斐閣（2008年1月）51頁-78頁
「業務請負工活用戦略と生産情報システム：代替・補完効果の検証」（中馬宏之と共著）『一橋ビジネスレビュー』（2007年冬号）66頁-83頁
「誕生日と学校成績・最終学歴」（森啓明と共著）『日本労働研究雑誌』569号（2007年12月号）29頁-42頁
「労働者の高齢化と新規採用」『一橋経済学』第一巻第一号（2006年７月）35頁-60頁
「社会資本は生産性を高めたのか？」『住宅土地経済』61号（財）日本住宅総合センター（2006年夏号）10頁-17頁（大竹文雄・玉田桂子との共著）
「定年の延長または廃止が高齢者就業に与える影響：米国の経験より」『LRL』6号（財）全労済協会（2005年8月号）
「女性従業員比率と企業の収益−企業活動基本調査を用いた分析−」『経済統計研究』第31巻4号(2004年3月)
「年齢差別禁止法が米国労働市場に与えた影響−米国の実証研究のサーベイ｣『日本労働研究雑誌』第521号(2003年12月号)

ディスカッションペーパー
「日本の労働組合は役に立っているか？」労働政策研究研修機構　ディスカッションペーパー07-02　（原ひろみとの共著）

報告書など


コラム
「雇用「非正規」の論点　支援はピンポイントで」　日本経済新聞　経済教室　2009年1月21日
「求められるワーキングプア救済策　「最低賃金」より税還付軸に」　日本経済新聞　経済教室　2008年3月5日
「出世を決めるのは能力か学歴か｣『エコノミスト』(2007年3月27日号)
「学年単位での競争は公平か｣『エコノミスト』(2006年12月19日号)
「多様な人々、多様な食事｣『日本労働研究雑誌』第546号(2006年1月号)
「米国のJob Corpsの経験からわれわれは何を学べるか｣『日本労働研究雑誌』第545号(2005年12月号)
「バークレーの労働経済学｣『日本労働研究雑誌』第544号(2005年11月号)

書評
　Alan Krueger and James Heckman "Inequality in America," MIT Press,『経済研究』第57巻第3号(2006年) 279−281ページ
　玄田有史著『ジョブクリエーション』日本経済新聞社、『経済セミナー』2004年10月号

座談会
「平成18年版労働経済白書をめぐって」『日本労働研究雑誌』第544号（2007年2/3月号）（石水喜夫・太田聰一各氏との座談会）
「投稿の作法」『日本労働研究雑誌』第544号（2005年11月号）（佐藤博樹・中窪裕也・佐藤厚　各氏との座談会）
「学会展望　労働経済学研究の現在　−　２０００〜０２年の業績を通じて」『日本労働研究雑誌』第512号（2003年2-3月号）（富田安信・安部由紀子・太田聰一　各氏との座談会）