【2008年をふり返って：サブプライムローン問題に起因する金融危機に関する雑感】

　2008年は，マクロ経済学や金融論を専門とする経済学徒にとって試練の年だったと思う。11月19日に一橋大学の兼松講堂で行われた金融危機に関する公開討論の後に，「日本経済が深刻な事態に至ったことについて経済学者として責任はないのか」と問う声に向き合わなければならなかった。

　あまり広く知られていないのかもしれないが，市場機能を重視する伝統的な経済学者（新古典派経済学者）の間でも，2002年以降の日本経済の景気回復に対して違和感を感じていたものは決して少なくなかった。私自身も，2006年12月に上梓した『成長信仰の桎梏』（勁草書房）では，「『上げ潮政策』と呼ばれていた政府の成長戦略や1990年代半ば以降から継続していた日本銀行の超低金利政策がかならずしも日本国民を豊かにせず，投機資金の温床となって，あげくにはバブルを醸成してしまう」と主張した。2007年9月の日本経済学会石川賞受賞講演（「家計消費と設備投資の代替性について：最近の日本経済の資本蓄積を踏まえて」，『現代経済学の潮流2008』， 2008年8月，東洋経済新報社に所収）でも，戦後の日本経済の特徴であった「家計消費を犠牲にした，低収益の設備投資への資源の傾斜配分」は，2002年以降の景気回復においていっそう強まったことを明らかにした。手前味噌になって恐縮であるが，自分の書いたものにはめずらしく，メインストリームの経済学者の間では，拙著も講演も評判が決して悪くなかった。光栄なことに，日本を代表する経済学者が全国紙や総合雑誌の書評で拙著を取り上げて頂いた（，，など）。

　こうした論考を展開する背景には，自分自身の相場観も多分に影響していた。日経平均が12,000円を超えた頃から，「良いのかなぁ」と思って，たいした資金ではないが，インデックス投信への投資を早々と手仕舞いしている。たぶん，兼松講堂の前で受けた市民からの批判は，本音のところでは，「それならば，なぜ，前もって『バブルだ！』と言ってくれなかったのか」ということでないであろうか。しかし，言い訳に聞こえてしまうであろうが，バブルの最中に「バブルだ！」と断定することは，専門家としてはとても難しい。ただ，一方では，「それでは，株価高騰の折に，私が『今はバブルだ！』と公に書いたとして，多くの人たちがそれを真剣に読んだであろうか？」という思いも正直言ってある。下手をすると，「みんなが盛り上がっているのに，しらけることを言うな」と批判されただけではないであろうか。
　事実，2005年，2006年頃から『成長信仰の桎梏』に書いたことを，財界人や投資家の前で話したり，一般向け文章に書く機会があったが，無視されるか，批判されるだけであった，というか，もっと軽く揶揄されるだけであった（「景気回復の定着と経済政策」，日本経済新聞『経済教室』2004年1月19日，「量的緩和の手仕舞いは難事」『週間東洋経済』2005年7月23日号，「過去のツケをバブル再来で尻ぬぐいする愚」『週間東洋経済』2006年4月15日号，「成長重視，空しさばかりの政治算術」『週間東洋経済』2006年12月2日号，「消費回復のために必要な政策とは」『週刊東洋経済』2007年2月17日）。
　自分自身がいっそうの株価下落の可能性に言及したのは，2008年5月に坂口安吾の『堕落論』の言葉を借りて書いたのが最初である（「株式市場は『正しく堕ちきろ』」『週刊東洋経済』2008年5月3・10日）。

　こうした言い方は，無責任になってしまうのかもしれないが，今般のバブル崩壊に接して，あらためて「バブルはみんなが作り出すもの」という感想を持った。みんな，自分勝手で，虫がよすぎるのである。資産価格バブルがもたらすもっとも深刻な弊害は，政治家や官僚，投資家や経営者ばかりでなく，普通の市民も，欲望のままに，自分から責任ある判断を断念するという思考停止の状態に陥ってしまうことである。さらには，自ら思考停止の状態に陥っておいて，米国発の金融危機でそれがさらけ出されるやいなや，誰も，彼もが，自分の責任は棚上げにして，「米国発金融危機だから」の錦の御旗か，免罪符を掲げて，政府や日銀へのおねだりのオンパレードなのである。
　特に，本来であれば，率先して雇用と技術を守り，深刻な事態に立ち入った責任とそれに対する方策を株主に説明する責任があるはずの経営者の狼狽ぶりは，目に余るものがある。しかし，2002年以降の景気回復の最初から経営者のスピリットが弛緩していたわけではない。むしろ，ITバブル崩壊の危機的な状況に立ち向かう意気込みにあふれている経営者が多かった。2004年，片山修氏が月刊誌『Voice』に2003年4月から2004年3月に連載した「新・技術立国の主役」が『日本にしかできない技術がある』（PHP文庫，2004年9月）に文庫本化される時に解説を引き受けた。解説を引き受けたのは，片山氏がインタビューをした経営者の肉声には，経営と技術に対して確固とした理念や決意が表れていたからである。
　それが2005年前後からであろうか，「超円安」と「超低金利」という他力を自力と勘違いして，技術的な基盤を無視し，ひたすら規模拡大に走るという愚行に出た。その結果が「世界のトヨタ」や「世界のソニー」の今の惨状なのであろう。「米国発金融危機のせい」などではなく，危機のおかげで経営者の短慮や愚行が明らかになっただけの話である。週刊東洋経済の巻頭言にもそのことを書いた（「すべては『金融危機だから』なのか」『週刊東洋経済』2008年12月13日）。

　責任の棚上げという点では，2000年代前半の金融緩和政策への反省もほとんど見られない。さまざまな状況証拠から見て，2002年前後の日米の超金融緩和政策が今般の金融危機をここまで深刻にした現況の1つだと考えて間違いない。しかし，当時は，連銀議長も，日銀総裁も，マスコミでも，論壇でも，経済の救世主のごとくに崇められていた。今になっても，厳密な検証や責任の追及はなされていない。いっそう情けないことに，日米の経済が不況になってきて政・財・官・学の間でふたたび金融緩和の大合唱である。日本の論者に至っては，日銀のゼロ金利政策や量的緩和政策の“先見性”を世界に誇示すべきだというものさえいる。あきれて開いた口がふさがらない。
　もちろん，理由がどうであれ，勃発した金融危機の影響を最小化する責任は，各国の中央銀行が担っている。中央銀行がその責任を果たすためには，かなり大胆な流動性対策を展開する必要がある。しかし，そうした流動性対策と，景気対策としての超低金利政策は，理論的に見ても，実際的に見ても，まったく別物なのである。事実，連銀も，日銀も，2008年11月までは，流動性対策と金利政策を慎重に切り分けるというぎりぎりのところで政策を展開してきた。
　私自身，今年，一般向け文章執筆の目的はこれだけと観念して，流動性対策と金利政策の切り分けに集中してきた（「座談会：サブプライムローン問題発生後の金融・資本市場」，菅野雅明・齊藤誠・長谷川克之・籠宮信雄，『ESP』2008年5月号， 「複雑化する国際金融に対応する金融政策とは」『エコノミスト』2008年7月8日，「金融危機時には中央銀行の準備預金付利が必要：危機対応のために金融政策を犠牲にしない手段」『金融財政事情』2008年10月27日，「金融危機の今こそ『準備預金付利』を」『週刊東洋経済』2008年10月4日）。
　しかし，周囲の金融緩和の大合唱に負けて踏ん張りきれなかったのか，あるいは，中央銀行内部に金融緩和への秘めたる志向があったのか，12月になって連銀も，日銀も，事実上のゼロ金利政策に舵を切ってしまった。大変に悲しい政策決定であったと思う。

　こうした諸々の思いがあって，いつもなら書くことがない月刊誌『世界』に寄稿した（「金融危機が浮かび上がらせた日本経済の危機と機会」『世界』2009年2月号）。そこでも書くことができなかった2つの思いがある。ひとつは，多くの人たちが懸念しているように，世界全体の保護主義化の動きである。

　○この12月に日米の中央銀行が競演した金利引き下げ合戦に象徴される世界的な金融緩和の動き，
　○中進国を中心に見られる工業製品に対する関税引き上げ，
　○先進国を中心に見られる自動車産業をはじめとした輸出産業に対する公的救済，

などは，戦前の平価切り下げ競争，関税引き上げ競争，産業補助金拡大競争などの近隣窮乏化政策を彷彿させる。前世紀前半，こうした保護主義は，人類に悲惨な結果をもたらした。自由貿易を標榜するブレトンウッズ体制が戦後に構築されたのも，戦前の反省を踏まえてのことである。このような動きにならないように，国際的にも，国内的にも，慎重な配慮が必要になってくるであろう。
　もうひとつの懸念は，「バブルのツケをバブルで返す」式の安易な政策処方で今般の金融危機を乗り越えようとしていないかということである。株価暴落の折にピンと来ないのかもしれないが，今でも「新たなバブル探し」が始まっている気配がある。たぶん世界的には，「環境」がキーワードとなるであろう。今般の金融危機における日本経済の特異な立ち位置を思うと，「超円高」や「超原油安」がキーワードとなって，日本株が投機資金にもみくちゃにされる可能性さえある。1985年のプラザ合意直後も，円高不況の大合唱であったが，その年末には，「円高」と「原油安」がテーマとなって，日本株が上昇し始めた。
　保護主義にも行かないが，新たなバブルにも頼らない，という王道こそが，20世紀の人類の失敗を乗り越えて，21世紀に向けて歩み出すということではないであろうか。たぶん，やるべきことは，量的に見れば華やかさがないのかもしれないが，しっかりと質感を持った国民経済を築き上げていくことだけなのだと思う。（2008年12月31日）


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